高収入とやりがいで
憧れの職業とされているテレビ局。
ディレクターや記者になって
番組制作に貢献したいという人も
多いかと思います。
しかし、最近では
YouTubeの躍進などで
テレビ業界全体で視聴率の低下が
叫ばれているのも事実。
それに伴って収益も落ちてきてテレビ離れが進み、
一部で「オワコン」と言われているのが
現状です。
テレビ局の人気はなぜなくなってきているのか、
企業として衰退の一途を辿るしかないのか。
元社員が同僚の話などをもとに
分析していきます。
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Contents
テレビ局の経営が「厳しい」と言われる理由
テレビ局が厳しいといわれるのには、
いくつかの理由があると考えられます。
テレビ離れが進んでいる
よく言われるのは、テレビ離れの進行という原因です。
最近では空き時間をYouTube視聴に充てる人が増えているなど、
かつての視聴者がテレビを観る時間が減っているという声も聞くようになりました。
実際、私が働いていた頃も
自社やライバル局の番組を除いて
テレビを観る時間は少なく、
YouTubeを観ることが多かったです。
テレビ局のCMであるタイム、スポット収入も少しずつ減っていて、
インターネット広告の需要が大きくなってきています。
そんな時流の影響もありテレビ局では、
VTRを放送後にYouTubeチャンネルにアップロードしたり、
チャンネル独自の動画を撮影したりと
YouTube事業を拡大していくようになります。
新型コロナウイルスの影響
テレビ局に限りませんが、
新型コロナウイルスの感染拡大の影響も少なくありません。
テレビCMを打つスポンサーとしては、
コロナの影響で収益が減ってきたら
まず削減するのが広告費になるでしょう。
そのダメージが大きいのは、
広告料が収益であるメディアです。
コロナ禍で営業収入が例年の７割程度まで落ち込んだと
元同僚から話を聞くこともあり、
厳しい状況になっているようです。
家にいる時間が増えたとはいえ、
テレビ視聴に時間を当てる人が増えるわけではなく
視聴率に大きな変化はありません。
実際にテレビ局の経営はどうなのか
テレビ局では減収傾向が進んでいる事実はあるものの、
私がいた地方局では赤字の年はほとんどなく、
例年の９５％以上の収益はあげられていました。
もちろんテレビCMだけが収入源ではなく、
イベントや物販、インターネット事業も展開しているので、
様々な形で黒字を実現しているんです。
テレビという表現の形が将来変わっても
テレビ局は映像制作のメソッドを持っている以上、
形を変えて新たなビジネスを展開していく力があり
すぐに衰退するとは考えにくいでしょう。
テレビ局の運営は厳しいとも安定
テレビ局の経営は
テレビ放送の面で見れば厳しいものがあるかもしれませんが、
様々なビジネス展開によって安定した収益があります。
就活をしている学生は
テレビ局を斜陽産業ではなく、
新しいビジネスに関われる未来に期待しつつ
映像制作という他の企業では培えない専門性を身につけることができると考えて
テレビ局就職を目指してみるのは選択肢の一つとして
考えてみてもいいと思いますよ。